【InsideMaps】VRで物件内覧 先端技術はEC業界にも波及する

ECのミカタ編集部

グリー株式会社(本社:東京都港区、以下「グリー」)は、2017年5月23日より、日本国内で初めて、米国のInsideMaps Inc.の提供する住居空間の撮影およびVRコンテンツ配信ソリューション「InsideMaps(インサイドマップス)」の販売を開始したと発表した。

 未来感のある話題が降ってきたのでご紹介しておきたい。InsideMapsという、米国発の住空間撮影VRコンテンツ配信ソリューションをグリーが取り扱うことを発表したというのだ。このInsideMapsは、スマートフォンを利用し誰でも簡単に撮影でき、写真をもとに各種不動産コンテンツが自動生成されるという画期的なサービスだ。

 従来のVR用住居空間撮影では、商業用のカメラを利用するため、専門家に撮影や編集を依頼する必要があり、制作に多大な時間とコストが発生していたという。一方で、導入コストを抑えるため、コンシューマー用360度撮影専用カメラを利用したVRコンテンツも増えてきたが、住居空間の細部までを表現することは難しく、価格とコンテンツ品質を両立することが難しいのが現状だったという。

 InsideMaps Inc.の提供する撮影機材(ローテーター)と市販のスマートフォンを使って撮影を行うと、これまで人の手を介して編集を行ってきたウォークスルー機能付き3Dツアーや、間取り図、3Dモデルを全てクラウド上で同時に自動生成することができ、安価にサービス提供することを可能にした。先行して導入した企業からも高い評価を受けており、不動産会社を中心に導入の検討が増えているという。野村不動産アーバンネットが運営する不動産情報サイト「ノムコム」での採用も決定した。

VRなどの先端技術は確実にEC事業に進出してくる

VRなどの先端技術は確実にEC事業に進出してくる自動生成された3Dツアー_野村不動産アーバンネット

 国内における不動産件数は6000万戸、うち流通される物件数は560万戸(売買物件160万戸・賃貸物件400万戸)と言われているという。この流通される物件の多くで、購入者・賃借人は内見を行い、それが複数回におよぶこともある。内見に要する移動時間、鍵の受け渡し時間、費用などは消費者および不動産事業者の課題であり、オンライン内見・バーチャル内見による接客の効率化はかねてより期待されていたという。

 今回ご紹介したVRはもちろん、ドローンや仮想通貨などのフィンテック関連、IoTなど、まだまだ日常に浸透しきっていない市場もこれからは加速度的に進化し、我々の日常に入り込んでくる。ユーザーが商品をVRの仮想空間でチェックする日だってそう遠くはないだろう。それを仮想通貨で支払われる事だって増えてくるはずだ。運ぶのは人ではなくドローンかもしれない。こういった先端技術をEC事業者もチェックしておかなければならないと思う。そういった先進的な未来を、わりと近い将来に予感させてくれる今回の発表だったのではないだろうか。

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