Braze パートナーサミットにて「Braze Torchie Awards 2024」 受賞企業を発表

それぞれの選定理由および受賞パートナーの詳細については以下の通りとなります。



Partner of the Year （ビジネス貢献と共創活動での大きな成果）
受賞パートナー：株式会社博報堂

授賞理由：
Brazeを活用した“生活者発想のクリエイティビティ”の思想実現に向けて、数多くの難易度の高いプロジェクトで生活者起点の高次元のマーケティングを支援いただきました。また、カンヌライオンズレビュー、Get Real with Braze等 の Thought Leadership活動での連携を通じて、テクノロジーとクリエイティブとの共創価値の発掘に貢献いただきました。



Sales of the Year　（共同営業活動を通じた大きな成果）
受賞パートナー：株式会社サイバーエージェント

授賞理由：
同社の広告・メディア事業で培った運用力とネットワークを武器に、Brazeを活用したDX推進を小売企業に展開し、昨年度で最も多くの案件創出、受注に貢献いただきました。また、同社のAI経済学を活用した価格問題への取り組みやリテールメディアの構築等、Brazeを活用したソリューション開発と推進を通じた市場開拓にも貢献いただきました。



Rising Star of the Year （協業活動の早期立ち上げ）
受賞パートナー：株式会社電通デジタル

授賞理由：
あるべき顧客体験に基づいたテクノロジー、クリエイティブ、業務の変革に向けて、Brazeチームの早期立ち上げ、オファーリングの共同開発等だけでなく、複数のマーケティングテクノロジーとBrazeを組み合わせたプロジェクト推進に貢献いただきました。



Rising Star of the Year （協業活動の早期立ち上げ）
受賞パートナー：株式会社ディレクタス

授賞理由：
急速な人材育成とメニュー開発等を実施いただき、数多くのプロジェクトをご支援いただきました。また、新たにPartner Led Onboardingの認定をさせていただく事により、Brazeユーザーへの早期の効果創出に貢献いただく予定です。



Operation of the Year　（Brazeの導入・活用の支援促進）
受賞パートナー：SCデジタル株式会社

授賞理由：
パートナーが主導するBrazeオンボーディングプログラム「Partner Led Onboarding」の日本市場での開始に伴い、同社は国内初のPLOプログラム認定パートナーとして、専門性の高いスキルを駆使し、数多くのBrazeのプロジェクトを牽引いただきました。



Academy Growth of the Year　（スキルと体制の強化）
受賞パートナー：株式会社パワー・インタラクティブ

授賞理由：
当社がBrazeプロフェッショナルの証として定めるBraze Certificationにおいて、最も多くの認定資格を取得いただき、お客様へのご提案及び、Braze導入に寄与いただきました。



Braze株式会社の代表取締役社長 水谷 篤尚 は、以下のようにコメントしています。
「昨年度におきましても、パートナー企業の皆様から多大なるご支援をいただきましたこと、心より感謝申し上げます。生活者の消費行動が大きく変わり続けている環境下で、Brazeはパートナーエコシステムと共に日本企業のカスタマーエンゲージメントの変革・高度化に貢献し、日本企業の成長戦略を強力にサポートしていきます。」



将来の見通しに関する記述

このプレスリリースには、1995 年私的証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）規定における「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これには、Braze プラットフォームや製品の予想されるパフォーマンスおよびメリットに関する記述が含まれますが、それに限られません。これらの将来予想に関する記述は、Braze の現在の仮定、期待、信念に基づいており、実績、実績と大きく異なる可能性があり、重大なリスク、不確実性、および状況の変化の影響を受ける可能性があります。Brazeの業績に影響を与える可能性のある潜在的要因に関する詳細情報は、2023年12月7日に米国証券取引委員会に提出された2023年10月31日終了会計四半期のForm 10-QによるBrazeの四半期報告書およびその他の公的提出書類に含まれており、米国証券取引委員会と提携しています。このプレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、このプレスリリースの日付時点における Braze の見解のみを表しており、法律で要求される場合を除き、Braze はいかなる義務も負わず、これらの将来の見通しに関する記述を更新は行いません。